台湾に関するFAQ
Frequently Asked Questions 台湾での映像制作に関して
弊社では、台湾での映像制作を検討されているお客様から、撮影に関する様々なご質問をいただいております。特に撮影許可については、日本とは異なる部分も多く、不安に感じられる方も少なくありません。
海外での撮影プロジェクトを計画されている皆様が直面しやすい疑問点を解消するため、台湾での撮影における重要なポイントと、現地のプロダクション事情にまつわるよくある質問をまとめました。
商業用フィルム、企業VP、ドキュメンタリー、CMなど、どのようなジャンルの撮影においても、スムーズな制作を実現するためのポイントがいくつかあります。台湾での撮影プロジェクトを成功させるために、まずはここから準備を始めてみましょう。
どこの国での海外撮影をサポートしていますか？
台湾と世界の他の地域での海外撮影をサポートしております。
さらに、ニッポン・プロダクションとの連携を通じて、150カ国以上でサービスを展開し、日英対応のメディアクルーを各地に有しています。
治安はどうですか？
台湾の治安は比較的良好で、暴力犯罪の発生率は低いとされています。観光客が犯罪に巻き込まれるケースもまれです。ただし、バイクの交通量が非常に多いため、横断歩道を渡る際や交差点付近注意しましょう。夜間に女性が一人で外出しても問題がない程度の安全性はありますが、人通りの少ない場所は避け、基本的な防犯意識を持って行動することをおすすめします。
文化や宗教について注意すべき点はありますか？
台湾は仏教や道教を中心とした宗教文化が根付いており、街のあちこちに歴史ある寺院が見られます。全体的に宗教的規範は厳しくなく、事前に基本的な注意点を理解しておけば問題ないでしょう。しかし、寺院では礼儀を大切にする文化があるため、撮影を行う際は必ず事前に許可を取りましょう。また、儀式やお祈りの最中の撮影や大声での会話、露出度の高い服装は避けてください。
撮影許可は必要ですか？
撮影許可の必要有無は、撮影する場所や規模によって異なります。小規模な個人撮影であれば、公共の場（公園や街中など）では撮影許可が不要な場合も多いです。しかし、道路を封鎖するような大規模撮影や、公共施設・商業エリア・観光地などを利用する場合は、事前に申請が必要となります。公共スペースで大型機材を使用する際は、使用料が発生する場合もあります。
撮影をスムーズに進めるためにも、事前に撮影予定地の管理機関や観光案内所へ問い合わせ、ルールを確認しておくことをおすすめします。
撮影許可申請の費用はどれくらいですか？発行されるまでにかかる時間は？
撮影許可証の費用や発行までの期間は、各自治体や施設によって異なります。一般的には、申請から許可が下りるまでに約1〜2週間ほどかかる場合が多いです。費用は数千台湾ドルから数万台湾ドル程度で、撮影場所の種類（公園、官公庁、観光施設など）や規模によって変動します。
具体的な金額を知るには、撮影予定の場所を決めたうえで、該当の自治体や管理機関に直接確認するのが確実です。なお、申請書類の不備があると手続きが遅れることもあるため、余裕をもって準備することをおすすめします。
国立公園で撮影することはできますか？可能な場合、条件は？
国立公園内での撮影は可能ですが、各公園の管理処への事前申請が必要です。撮影の規模や使用機材によっては、保証金の支払いが求められる場合もあります。また、自然保護区など一部のエリアでは環境保護のため撮影が厳しく制限されていることがあります。
撮影を行う際は、環境保護計画書の提出が求められる場合があり、ドローン撮影も条件付きだと許可される可能性があります。撮影許可はおおよそ撮影の7日前までに申請する必要があり、映像の商用利用を予定している場合は追加料金が発生することもあります。
自然環境を損なわないよう、現地のルールを尊重しながら撮影を行いましょう。
報道ビザは必要ですか？
報道取材や商業目的の映像制作を行う場合は、報道ビザを取得することをおすすめします。観光ビザでも簡単な撮影は可能ですが、正式な取材活動やインタビュー、商用映像制作などを行う場合には、報道ビザが必要とされています。
ビザの取得には、取材内容や撮影期間、協力先の情報などを記載した申請書類の提出が求められます。無許可で報道活動を行うと、現地当局から指導を受ける可能性もあるため、安全かつスムーズに撮影を進めるためにも、事前にビザの確認・申請を行いましょう。
機材を持ち込む際の制限はありますか？また、ATAカルネは使用できますか？
プロ仕様の撮影機材を台湾へ持ち込むことは可能ですが、入国時に税関での申告が必要です。台湾は ATAカルネ制度（一時的な無税輸入を許可する国際的な通関制度）を採用しており、これを利用すればスムーズに機材を持ち込むことができます。
入国および出国の際には、申告書の提出や機材リストの提示を求められることがあります。特に、機材の総額が NTDまたは米ドル換算で2万ドルを超える場合、事前に「入関申報許可証」の取得が必要です。
基本的には登録と確認だけで済みますが、機材の数量や価値によって対応が異なるため、事前に台湾税関または空港の税関窓口で手続きを確認しておくと安心です。
現地通貨の現金を用意する必要がありますか？
台湾ではクレジットカードやモバイル決済（Apple Pay、LINE Payなど）が広く普及していますが、伝統市場・屋台・タクシーなどでは現金決済が好まれる場合があります。そのため、ある程度の台湾ドルを現金で準備しておくと安心です。
クレジットカードでの支払いは可能ですか？
はい、台湾ではクレジットカードの利用が広く普及しています。デパートやホテル、コンビニ、チェーン系レストランなどでは主要な国際ブランド（Visa、Mastercard、JCB、American Expressなど）が利用可能です。
タクシーでの移動は安全ですか？
台湾のタクシーは非常に安全です。公式の黄色タクシーはメーター制で運賃が明確に設定されており、安心して利用できます。また、主要都市では UberやLINE Taxi などの配車アプリも合法的に運行しており、事前に料金を確認できるため便利です。
水道水は飲めますか？
台湾の水道水は処理されていますが、古い配管や建物の影響で直接飲むことは推奨されていません。多くの現地住民は、煮沸してから飲むか、ペットボトルの飲料水を購入して利用しています。
ホテルやレストランでは安全な飲料水が提供されますが、長期滞在や外出時には、携帯用の浄水器やペットボトル水を用意しておくと安心です。特に屋台や路上で提供される飲み物の場合は、ボトル入りの水や加熱された飲料を選ぶのがおすすめです。
コンセントのタイプは？ 現地で使用されている電圧は？
台湾で使われているコンセントは A型およびB型 で、日本と同じプラグ形状です。そのため、日本から持ち込んだ電化製品やカメラ機材も基本的に変換プラグなしで使用できます。
電圧は 110V／周波数60Hz で、日本の電圧（100V）とほぼ同じです。ただし、長時間使用する高出力機器や一部の精密機器を使う場合は、念のため電圧対応を確認しておくと安心です。
ドローンの持ち込み・飛行撮影は可能ですか？また、ドローン撮影の条件は？
台湾でドローンを使用することは可能ですが、交通部民用航空局（CAA）への登録と規定の遵守が必要です。250gを超える機体は、実名登録とオンライン試験の合格が義務付けられています。また、飛行場所や時間によっては追加の制限があります。
申請は公式サイト（台湾CAA ドローン申請ページ）にて行うことができ、許可が下りると飛行撮影が可能です。ドローンの操作免許や申請書類を揃え、周囲の安全を確保して飛行することが求められます。
商業撮影や国立公園での飛行には、追加の申請や使用料が必要な場合もあるため、事前に確認して計画を立てることをおすすめします。
